母子保健手帳で肺炎球菌ワクチンの欄の確認を (2018.01更新)

すでに接種完了された方も読んでください。

7価ワクチンから13価ワクチンへ

小児用肺炎球菌ワクチンが平成25年11月1日から新しいワクチンに切り替わりました。それまで使用していた小児用肺炎球菌ワクチンは7価ワクチンといい7種類の肺炎球菌をカバーするものですが、さらに6種類を追加し13種類の肺炎球菌をカバーする13価ワクチンに変更されました。

肺炎球菌は約90種類あり、その中で髄膜炎などの重傷感染症の7~8割を7価ワクチンで予防することができます。小児用肺炎球菌ワクチンとヒブワクチンの導入により、日本でも細菌性髄膜炎は大幅に減少してきていて、その効果は明らかです。今回さらに6種類の肺炎球菌をカバーすることで、ほぼ9割の肺炎球菌による重症感染症を予防できると考えられています。

この13価肺炎球菌ワクチンは海外ではすでに使用されており、その効果も確認されています。副反応はそれまでの7価ワクチンとほぼ変わりないとされています。

補助的追加接種

これまでに7価肺炎球菌ワクチンの接種をしてきているお子さんは6種類のワクチンで完了していても、新しいワクチンに入っている6種類については全く免疫がありません。

重症の肺炎球菌感染症を確実に予防するためには、できるだけ早く新しいワクチンでの追加接種が必要です。すでに接種完了している人にもう1回13価ワクチンを追加で接種することを補助的追加接種といいます。

欧米の国々ではすでに3、4年前に、7価から13価に切り替わりました。そして6種類の免疫を新たにつけるために、多くの国では1歳2か月から5歳くらいまでの子どもに、1回の追加接種を公費で行いました。日本でも外国と同じように、1歳2か月から5歳までは全員追加接種を1回受けることが必要です。

しかし、残念ながら日本では補助的追加接種については任意予防接種の扱いで、公費の補助もほとんどの市町村ではありません。生駒市も残念ながら公費助成はなく、全額自費になりますが、お子さんの重症感染症になる危険性をより少なくするために、1回だけなので、ぜひ受けさせてあげてください。最後に接種した7価肺炎球菌ワクチンの接種日から8週間以上の間隔をあけて接種します。

補助的追加接種が出来るのは、6歳になる前までです。母子手帳に貼られているロット番号/使用期限シールか、「プレベナー7V」のみのお子様は補助的追加接種の対象者となります。是非、母子手帳をご確認ください。